電話調査とは、電話を使った調査で、定量調査の手法の1つです。その目的には大きく分けて2種類があります。
1つは、新聞社やテレビ局などが実施する世論調査です。
世論調査とは、政党支持率や内閣支持率などでお馴染みのものです。衆議院が解散する際などには、政党支持率や議席数の予測が必ずニュースで流れますが、その元になるデータを調査するものです。最近では、ネットによる調査も活用されていますが、世論調査では今でも電話調査が活用されることが多いようです。
その理由は、ネット調査だと、能動的に回答しようとする人が集まってしまい、政治に関心の高い人の意見が反映されやすいのに比べて、RDDを活用した電話調査では、無作為に抽出された対象者から意見を聞くことができるからです。
そのRDD電話調査とは、電話番号をコンピューターでランダムに作成して架電するものです。 ちなみに、ランダムに架電しても、性別や年代などが偏よらないように、事前に決めておいた(例えば)性別・年代毎のサンプル数を充足するように架電します。架電前に架電相手の性別や年代はわからないため、まず電話で性別・年代などをヒアリングして、サンプル数が不足している対象者であれば調査への協力をお願いします。
ちなみに、電話調査には、電話調査ならではの偏り(その時間帯に電話に出てくれる人)が発生しますので、それを理解した上で利用する必要があります。
さて、電話調査の活用方法のもう1つは、企業が自社の商品・サービスの需要を予測したり、顧客満足度を測るための市場調査(マーケットリサーチ/マーケティングリサーチ)です。市場調査とは、製品やサービスの利用シェアを測ったり、まだ市場に投入されていない商品・サービスの需要・ニーズを測るためのものです。また、既存商品・サービスの顧客満足度を計測するために電話調査を活用することもあります。
ここで、少しだけ、ネット調査と電話調査の違いを説明しておきます。
同じサンプル数(調査対象者数)であれば、ネット調査のほうが費用も安く納期も短くて済みます。ただし、ネット調査ではアプローチしにくい層(高齢者など)を対象とする場合には、電話調査を検討することになります。
また、ネット調査と電話調査では同じ設問内容であっても結果が異なることがよくあります。それは、調査対象者の違いもありますが、調査方法によって同じ人でも違う回答をする可能性(文字で読むのと、電話で説明されるのでは印象が違う、わからない言葉の意味をその場で確認できる・・・など)があるからです。そのため、調査の質問内容・対象者・納期・費用などを考慮して、電話調査を活用するかどうかを決める必要があります。
最後に、電話で聞ける設問数は多くはありませんので、注意が必要です。

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